唐突ですが、入院したことはありますか?
私は小学校3年生の時に50日間の入院経験があります。
腎臓系の病気でした。
幸い入院体験はそれっきり。
奥さんも子どもも入院するほどのケガや病気も無く、大変、ありがたい日々を過ごしています。
だけどケガは病気は予測できないですから、いざと言う時に慌てなくていいように、保険だの予防だのと気には掛けています。
ぶっちゃけ入院するとお金かかります。
実母は乳がん手術しましたけど、自分の体調より「入院したら病院代が払えるか心配」とそればかり言ってましたね(汗)
社会保険制度や入院に関する費用の相場など、一度も知っておこうとは考えなかったようです。
で、いざ入院となると経済的な事は避けて通れないですから、整理してみました。
気になりますもんね、自己負担する医療費って・・。
高額療養費制度と限度額適応認定証
何のこっちゃか、わかりますかね。
大事な制度ですよ。
ホントは「社会保険制度とは」からスタートしたいところですが、早く結論を知りたいでしょう?
だからSEOのためだけの御託は後回しにします。
高額療養費制度
例えば、健康保険制度の自己負担割合が3割に相当する40代が、病気で一ヶ月入院して、請求が50万円となってたらスッと払えますか?
払えたとしても「えっ・・」って絶句しますよね。
3割負担なのにって。
こういう事が起こらないように、一ヶ月ごとの自己負担の医療費は、決められた限度額の範囲内だけでいいですよって、家計の救済をしてくれるのが高額療養費制度です。
実際の限度額、つまりは医療機関に支払う費用は、厳密には年収によって計算式が変わってくるので省略しますが、かなり助かるはずです。
ちゃっかり貯金しておけばね。
なぜ貯金しとけばと言ったかと言うと、病院窓口での請求額一括先払いは、変わらないわけですよ。
病院でローンなんて聞いたことないですから、一旦は請求額を支払わなければならないのです。
自己負担の限度額を超えた部分は、3ヶ月ぐらい後に払い戻されるとラッキーてな感じで、返還が遅いデメリットがあります。
故に一時的に凌げるぐらいの現金は用意しておかないと厳しいんです。
限度額適応認定証
予め交付を受けておいて医療機関の窓口に提示すれば、自己負担限度額までの支払いで済むという、ありがたい制度です。
つまり、前述の例のように窓口で60万円を請求されても、全額を一括先払いする必要はなく、自己負担限度額までの支払いで済むということになります。
多額の現金を用意することもなくなるわけですね。
ただし一ヶ月以上に渡る入院の場合は、毎月、限度額適応認定証を提示する必要があります。
提示のために毎回発行申請する必要はありません。
有効期間が1年間ですから。
発行に関しては次の項目で。
限度額適応認定証の発行の流れ
健康保険なら所属する健保の窓口、国民健康保険なら役所で発行の申請をします。
発行の目安としては1週間後を見ておけばよいでしょう。
再度言いますが、毎月、提示は必要ですが、都度発行申請は不要です。
有効期間に関しては1年間ですが、計算としては「申請書を受け付けた日の属する月の1日から」になります。
例えば本日(2019.12.13)、申請を受付けた場合の有効期間は、2019.12.1~2020.11.30となります。
発行手数料は無料です。
社会保険制度
では、おさらいに入りましょう。
ざっくりとしか書きませんよ。
2級FP技能士ですけど専門家レベルのスキルや知識があるわけじゃないので、知っておけば助かる事を書いていきます。
ということで基本から。
社会保険とは何ぞやと、今さら説明の必要はしませんが、
- 健康保険
- 厚生年金保険
- 介護保険
- 雇用保険
- 労災保険
の総称になります。
入院など医療費に関係するのは「健康保険」になります。
会社員など企業に勤めている方は「社保」なんて言い方をします。
私のように個人事業主は「国民健康保険」ですから「国保」になります。
医療費は3割負担
国保のお陰で、私は医療費の自己負担が3割で済んでます。
細かく負担割合を書き出すと、
- 義務教育就学前 2割負担
- 6才-70才未満 3割負担
- 70才以上 2割負担(現役並み所得者 3割負担)
- 75才以上 1割負担(現役並み所得者 3割負担)
となっています。
高額療養費制度と限度額適応認定証の違いのまとめ
正直、限度額適応認定証は、最近になって知りました(汗)
闘病系のマンガが発端です。
知ってるのと知らないのとでは、随分と違う事を改めて痛感しましたね。
いろんな制度があるもんですよ。
では、端的に違いをまとめます。
【高額療養費制度】
請求された医療費を一旦全額支払った上で申請すると、自己負担限度額以上の金額が数か月後に払い戻しされる。
【限度額適応認定証】
予め健康保険窓口で申請発行して病院に提示すれば、請求の支払いは自己負担限度額までとなる。
万一、長期入院となった場合は、限度額適応認定証のことを思い出してくださいね。
入院しないことが一番のベストですけどね。